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結婚を機に、マイホームを持ちたいと思うご夫婦も多いのではないでしょうか。
そして、「今年こそは夢のマイホームを買いたい！」そんな話をしているご夫婦もいると思います。
マイホームを買うのは一生の買い物と言われますが、費用を抑えたい人は、補助金を利用してみるのはどうでしょうか。
最初はめんどくさいと感じる補助金制度も、種類によっては100万円単位で利用できます。
今回、不動産屋が2023年に利用できる補助金をまとめてみました。
※2023年3月時点での情報になります。
●こどもエコ住まい支援事業
●ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)補助金
●地域型住宅グリーン化事業
●自治体の補助金制度
2023年に利用できる補助金制度は上記の4つです。
こどもエコ住まい支援事業、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)補助金、地域型住宅グリーン化事業の併用は不可となっています。
しかし、自治体の補助金は組み合わせ可能なケースもあり、より多くの金額が補助されます。
最初に紹介するのはこどもエコ住まい支援事業です。
申請時点で、18歳未満のこどもがいて、夫婦のいずれか39歳未満が条件となっています。
補助金額は新築及び注文住宅が100万円、リフォームの場合は60万円です。
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)補助金は、高い断熱性能や高効率設備の設置により利用できます。
補助金額はZEH事業は55万円、ZEH＋事業は100万円。
高断熱の家は室内が快適で夏は涼しく、冬は暖かく快適な生活を過ごせます。
また、太陽光発電や蓄電池を利用し、台風や地震など災害時には安心するでしょう。
木造住宅に適用される補助金もあります。
令和5年度も地域型住宅グリーン化事業は実施予定ですが、2023年3月現在、詳細は不明です。
ちなみに、令和4年は認定長期優良住宅、ZEH・Nearly ZEHは140万円。
ZEH Oriented 、認定低炭素住宅は90万円の補助となっていました。
利用を考えている方は、定期的に地域型住宅グリーン化事業ホームページをチェックすることをおすすめします。
また、自治体によっては補助金制度も利用できるのをご存知でしょうか。
ネットには掲載されず、市町村の役所に出向くことで知れる場合もあります。
自治体によっては広報などにも掲載されるパターンも。
最初に紹介した3つの補助金と併用可能なケースもあり、多くの補助を受けられる可能性があります。
補助金以外にも、減税を使用することで、補助を受けられます。
また、住宅ローンや火災保険などを利用し、年末調整ではお金が返金されるケースも。
フラット35の金利優遇制度を適用し、借入金利も割引する方法もあります。
今回は、2023年3月時点の補助金情報をご紹介しました。
いざ、住宅の契約をする時は、不安もあると思います。
補助金を活用すると、負担が少なくなることがわかりました。
本記事を読み、少しでもマイホーム実現への手助けになれたら幸いです。
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